中国株投資で資産運用
新興国の株式投資は、ここ数年かなりの収益を稼ぐことにやくたってきました。特に中国は、日本の証券会社を通して、一部の銘柄に投資できますし、投資信託なども豊富で、資産運用の大きな手段となっていました。ただ米国のサブプライムローンショックの後、世界的な株安で、だいぶ大きく下げています。北京五輪後失速も懸念されていましたが、北京前にこれだけ大きく下げたことで、逆にここが買い場ではないかとチャンスとみることもできます。ただし中国株は、株取引に慣れてきて、少し目先を変えてみたい中級者といえるかもしれませんね。多少は連動していますが、日本の株価ととはまったく違う動きを見せる中国ならば、日本の株価があまり上がらない状況でも、もっと効率よく稼ぐ事が出来る可能性があります。現在下がってまったとはいえ、景気低迷が長らく続いている日本と違い、経済成長は今後も続くことはほぼ間違いない中国の株取引では、大きな資産運用のチャンスがあるといえねでしょう。ただし今後は、中国なら何の株でもいいというわけでなく、情報分析して、銘柄をしっかり選ぶ一葉があると思います、その点初心者の場合は、投資信託、ファンドでの資産運用の方がいいかもしれません。ここに来て下落した中国株は、日本と比べて、大企業の株が安く買え、人口が日本とは桁違いで、マーケットが大きいためそののびしろがとても大きいと思います。この中国株は、日本にいても売買はできますが、証券会社を選ぶ時に、取り扱っているかどうかを確認する必要があります。年々中国株を取引を扱っている証券会社がえてきていますが、まだどこでもというほどではありません。まずは中国株を扱っている証券会社の徹底比較から始め、手数料や外国株を持っている際の管理料などをよく知る必要がありますね。インターネットを利用して実際の取り引きにおける情報は、新鮮な物を手に入れる必要がありますので、ネットを自由に使えることができないと、情報収集に遅れがでますので注意です。資産運用初心者は、直接中国株取引をするよりも、やはり投資信託がいいのではないかと思います。我々が今、直面しつつあるのは、これまで安定したパフォーマンスをあげてきたはずの資産運用の常識が、もはや通用しないという投資環境です。たとえば、「国際分散投資による長期資産運用」ですら成り立ちません。まずは「国際分散投資」という常識ですが、これまで違う値動きをする国内外の株式と債券に分散投資をしておけば、たとえば国内株式が値下がりしても、外国株によって収益の損失を補うことができていました。しかし、「世界同時株高」や「世界同時株安」という言葉が頻繁に聞かれるようになった、2000年代以降、国内株式と海外株式のみならず、コモディティ含め、各々の金融商品が同じ値動きをみせるようになってきました。各国経済の連動性が高まり、たとえばアメリカ株が下がればすべての国の株が下がるように、分散投資のメリットが低下しつつあると言えます。もう一つの資産運用の常識、それは「長期での資産運用」です。これについても、そろそろ見直さなければなりません。もちろん、その複利効果は大きなものですが、それも景気拡大期なればこそ。景気後退局面においてもそのまま運用を続ければ、資産を大きく目減りさせてしまうことになりかねません。これまで個人投資家の理想のスタンスとされてきた「国際分散投資による長期資産運用」の最大の弱点は、世界経済の拡大を前提としている点にあります。しかし、その前提が既に崩壊しつつあるのです。このような状況では、ハイリスクハイリターンを狙うべきではありません。多額の資産をおもちの読者ならなおさらのことでしょう。となれば、とるべき基本スタンスは自ずと見えてくるはずです。アメリカ経済の底が見えるまでは資産を「現預金」で保有し、長引く不況を想定すれば「外貨預金」もポジションに入れておきたい。日本と他の国々との金利差は世界的に縮小するはずですから、そのタイミングで少しずつ買い増ししていく。さらにリターンを狙うなら「株式」もはずせないでしょう。買いのタイミングは、やはりアメリカ経済の動向次第です。その景気がどこで底を打つのか。ポイントはずばり、「住宅価格がどこで下げ止まるか」の1点です。本来であれば雇用統計を見れば景気動向がわかるのですが、今回は住宅バブルという特殊な状況ですから、住宅価格に着目するのがいい。いずれにせよ、資産運用をこれから始めるには今こそチャンスです。外貨預金の次に脚光を浴びたのが、外貨MMFです。外貨預金と同程度の安全性があって、しかも融通が利くということで人気がでました。一時「MMファンド」がどうしたこうしたと、話題になっていましたね。格付けの高い外国短期証券に投資する「投資信託」なので、安心です。運用は、ファンドマネージャーの手腕によります。そして、外貨預金と比較して大きく違うところは、FX同様、いつでも売り買いできること。そして、為替手数料が外貨預金よりは低く、通常、片道２０銭から5０銭で取引できます。しかも、為替差益は非課税となっています。しかしながら、為替手数料の安さで比較してみると、FXに軍配が上がります。また、外貨の売りから取引をスタートできるFXは、円高という動向にしばられず自分で売り買いのタイミングを見極められます。外貨MMFは、ファンドマネージャーというプロの手に運用を委ねるという安心面はあります。それと比較してFXは、ローコストで始め、小口でコツコツやってみたいという個人投資家、ある意味マニアには打って付けの投資法。なるべくリスクを少なく見積もり、結果もどーんと欲張らず、為替レートなる板に乗り、売り買いのタイミングの波をつかむ面白さは、やっぱりFXにあるのではないでしょうか。外国為替の儲け方には大きく分けて２種類あります。ひとつは、円を外貨に換えることで生じる金利収益。円での貯蓄より効率的に貯められます。もうひとつは、為替レートをみた取引による為替差益で設ける方法。外貨預金や外貨MMFなどは「買い」から取引を始めます。円安が進まなければ差益につながりません。でもFXなら、売りからでも始められます。外貨MMFよりも手堅く素早く収益を得られる可能性が高いのです。FX会社を選ぶにあたって何に注意すればよいかは、取引スタンスや取引における利益目標、FX取引に投資する資金などによって判断するポイントは異なります。しかし、基本的なポイントを抑えなければなりません。その基本的なポイントの前に、取引を行う会社が信頼できる会社かどうかというのが大前提となります。FXやCFDは証拠金取引ですので、預けた資産をきちんと守ってくれるかどうかというのを「信託保全」をしているかどうかということに着目した上で、取引スタンスに応じたFX会社を選びましょう。FX会社を選ぶ上で最大のポイントは、売買手数料・スプレッド・スワップポイントが挙げられると思います。売買で勝っても手数料でマイナスということにならないように、スプレッドについて説明しているページも参考に、総合力で選ぶようにいたしましょう。あわせてFXを選ぶポイントとしては取引する会社の信頼性・提供される情報量もよく確認をいたしましょう。 FX会社は大きく分けると、「専業系（=FX取引サービスのみ提供）」「総合系（=株式取引・投信・商品先物取引なども提供）」となります。オンライン（PC・モバイル）取引が出来ない企業は別として、銀行や大手証券会社でもFX取引をはじめることができますが、当サイトではFX専業系の会社をおすすめいたします。不動産は、字を読むと動かない産物。資産として根っこが生えたように動かせないものである。名義などを変更するには文章でやり取りする。これを資産運用に使えないかと思った。企業や個人で投資をしているときは、不動産投資をしている。レンタルするための住宅を持ち、それのランニングコストは家賃収入で成り立たせる。その間に土地の価格が上がるのをまって、一気に売ってしまう。そうすれば家賃収入もなくなるがランニングコストもかからなくなり、次の不動産を買う資金ができるわけだ。また借金して土地を買えば、資金を何倍にも膨らませて使えることとなる。もし家賃収入がランニングコストを大きく上回っているならば、それはおいておけばいい。それだけで、不労所得となり生活の支えとなるだろう。二次大戦後、世界で最も安定的に上昇してきたものに、「日本の土地の価格」と「日本人の給料」があるといわれます。そのため、わずかなお金を頭金に目いっぱいの住宅ローンを組み、コツコツと返済しながら、子供への教育に多額の費用をかけ、そのうち定年を迎えるというのが、日本の庶民のこれまでの典型的をフィフスタイルとなってきました。 ローンという名の借金を大量にこしらえても、毎年上昇していく給料がローン返済の負担を軽減し、一方で住宅の資産価値は、地価の値上がりによりどんどん上昇してくれました。そのため、行き当たりばつたりのようなこのライフスタイルが、効率のよい財産形成方法になつていたのです。すこし余裕ができて定期預金に預ければ、4、5パーセントの利子も付きました。もしも1000万円を5パーセントの複利で10年間預けておくことができたならば、それだけで元金の1・6倍、1600万円以上に資産が増えたのです。さらに退職時には多額の退職金がもらえ、リタイア後には年金も支給されてきました。 つまり、生涯の収入がかなりの程度予想でき、それがそこそこに高い水準だったので、お金を積極的に運用して増やす必要性があまりなかったのです。 日本人にとってのお金の運用とは、「元本保証の預貯金にお金を預けること」を意味してきました。その結果日本人の金融資産の半分以上が預貯金になっています。一方、金融先進国アメリカの個人金融資産の構成割合は、半分以上が株式、債券、投資信託などの有価証券で、預貯金と有価証券の比率が日米では全く逆になっています。 この両者の違いは、「日本人がアメリカ人に比べてリスクをとらない」実例として使われることが多いのですが、そうとばかりはいえません。預貯金に預け入れるという運用方法は、これまでの日本人にとっては、かなり合理的なやり方だったのです。 もちろん、預貯金にまずまずの利子が付いたからといって、物価の上昇がそれをずっと上回るようでは、実質的なお金の価値は目減りしてしまうわけですから、賢い資産の運用とはいえません。